1. バーベキューなどの社内行事を社員教育につなげるコツ

BBQの楽しみ方

バーベキューなどの社内行事を社員教育につなげるコツ

2017.09.20 Wed

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一時期は衰退傾向だった社員旅行や社内運動会、バーベキューなどの社内行事。最近では「社員同士のコミュニケーションが深まる」といったメリットが見直され、再び社内行事を取り入れる企業が増えています。新入社員に対する意識調査でも、8割以上が「運動会などの親睦行事に参加したい」と回答しており、参加する側も社内行事に意欲的なことがわかります。

せっかく、時間とコストをかけて社内行事をするなら、ただ「楽しかった」だけで終わらせず、社員教育の一助となるような社内行事にしてみませんか?



社内行事の目的に社員教育をプラスするには、社員が自発的に行動できる要素を盛り込む


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社内行事を開催する目的としては、社員の福利厚生(娯楽的要素)、コミュニケーション不足解消(職場環境改善)などが挙げられます。実際、社員旅行や社内運動会といった社内行事では、仕事から離れた状態で上司や同僚と接するため、社内とは違った開放感が得られますし、社員同士のコミュニケーションが増える効果があります。

ただ、会社が社内行事を用意するだけでは「楽しかった」だけで終わってしまう可能性が大です。社内行事の目的に社員教育をプラスするには、社員が自発的に行動できる要素を盛り込むことがポイントとなります。

例えば、社内行事としてのバーベキューは、行程があらかじめ決められている社員旅行などの“受け身的な行事”とは違って、食材の準備から調理、最後の片付けまで協力して行わなければなりません。バーベキューは、参加する社員がより能動的に活動でき、各自で工夫できるポイントがたくさんあるイベントなので、社員教育に向いた社内行事と言えるでしょう。



幹事は若手社員に。社内行事を社員教育の場として活用するためにすべきこと


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バーベキューを例に、社内行事を社員教育につなげるコツをご紹介します。

まず、準備する段階から社員を巻き込んで企画すること。目的はバーベキューですが、企画から準備、そして実行に移すという手順は、仕事の段取り力に通ずるものがあります。参加者全員が楽しむためには何が必要か、アイデアを募りましょう。

また、誰と誰をどの作業班にするかなどもポイントです。小規模グループ内での働き方を見られるため、社員の向き不向きを知ることができ、社内での適材適所に応用できます。班のリーダーになった社員については、実務でリーダーを任せた際のシミュレーションにもなるでしょう。ただ、リーダーに任せきりにするのではなく、準備は進んでいるか、周囲との協調はうまくいっているかなど、状況に応じて適宜アドバイスして修正をすることも大切です。これは、実際に仕事を任せる際の手法と同じですので、良い訓練になるでしょう。

そして、ぜひ若手社員に幹事を任せてみてください。仕事であれば会社の信用にかかわるので、なかなか大きな失敗は許されるものではありませんが、社内のバーベキューであれば話は別。多少の失敗は何とでもなります。社内行事とはいえ、ひとつのプロジェクトを任せてもらえたという経験は、若手にとって大きな自信となるはずです。

なお、若手幹事をフォローする役割は、その若手の少し先輩が良いでしょう。社長や部長などの年の離れた上司には相談しにくいことも、身近な先輩であれば聞きやすいはずです。また、その先輩にあたる社員も後輩にアドバイスすることで、後進の指導という今後担うべき仕事を事前に経験することができます。入社2・3年目の社員が新人のケアにあたることを「里親制度」と位置付けて、新人育成・定着のための制度として取り入れている企業もあるほどです。



バーベキューなどの社内行事は「社員教育」という目的意識を持って



社内行事を社員教育につなげるためには、ただ漫然と社内行事を行うのではなく、最初から「社員教育の一環」という目的意識を持って企画しましょう。そして、社員自らが考え、工夫できる余地をたくさん設け、チャレンジする機会を与えることが重要です。

人材難が叫ばれている今日、娯楽的要素を備えつつ社員の育成もできるなら、これほどのメリットはありません。ぜひ、バーベキューなどの社内行事を人材育成の場として大いに活用してください。



筆者:大竹光明/社会保険労務士


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関西大学社会学部在籍中に社会保険労務士試験に合格。大手労働保険事務組合、社会保険労務士事務所での勤務を経て、平成18年に独立開業。顧問契約している企業は、大阪府を中心に製造業、建設、卸売り、飲食店など多彩で、社員数1名の中小企業から数万人の社員を抱える東証1部上場企業まで幅広い。労働・社会保険の手続き代行、就業規則作成コンサルティング、人事・賃金制度構築支援、労務管理コンサルティングなどを手がけ、最近では教育研修や人事評価制度の構築支援および運用支援業務に注力している


■HP:http://osaka-otake.com/

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